そのトップクォーターである東京にも当然さまざまなリスクが存在しますが、かねてから囁かれているのが首都直下型地震の発生する可能性です

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1首都圏の虎 ★2019/12/22(日) 13:14:43.32ID:T1DPLabv9 東日本大震災の被害
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豊かな自然に恵まれる一方で、多くの災害リスクを抱える日本。そのトップクォーターである東京にも当然さまざまなリスクが存在しますが、かねてから囁かれているのが首都直下型地震の発生する可能性です。もし本当に起きれば都市機能が壊滅するのではないかという懸念も耳にします。では、実際に東京が抱える地震リスクとは、どのようなものなのでしょうか。
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直下型地震でも東京は壊滅しない？「地震大国の首都」の実力

東日本大震災は東京にどんな被害を与えたのか?

2012年以降、訪日外国人旅行者の数は急増しています。2013年に初めて1000万人を突破し、2018年にはついに3000万人の大台を超えました。

多くの外国人旅行者が絶賛しているのが、わが国の豊かな自然です。サクラや紅葉など四季折々の自然が楽しめ、温泉でのんびりくつろげる。私たち日本人にとっても、四季のある自然と温泉は日本の宝だと思います。

その反面、自然はしばしば、両刃の剣になります。私たちが四季を楽しめるのも、日本列島がアジアモンスーン地域にあり、温暖湿潤気候帯に属しているから。そのため、春・夏・秋・冬の変化が明瞭で、コメなどの農作物がよく育つ一方で、しばしば台風に襲われ、毎年のように甚大な被害を受けます。

川の周辺に肥沃な農地が広がっているのも、実はその川が何度も氾濫しているおかげ、でもあります。また全国各地に3000近い温泉地が点在しているのは、環太平洋火山帯の一部がそのまま国土になっているから。いわば、日本全体が巨大な火山帯の上に乗っているようなもの。ですから、いつどこで地震が起きても不思議ではありません。また、忘れたころに起きる火山の噴火は、ときに大惨事を引き起こします。

そんな災害列島のトップクォーターである東京にも当然、大小さまざまなリスクが存在します。かねてから囁かれているのが、首都直下型地震の発生する可能性です。

今後30年以内に、首都直下でM（マグニチュード）7以上の地震が発生する確率は70％。おそらく、読者の皆様も読んだことのあるフレーズでしょう。そこでここからは、首都直下型地震の脅威を含め、東京が抱えるリスクについて検討してみたいと思います。

まず初めに、東京が遭遇した直近の危機、東日本大震災について振り返ってみましょう。あの未曾有の大災害は、東京にどんな被害をもたらしたのでしょうか。

2011年3月11日、午後2時46分。東北地方太平洋沖地震による、M9.0という観測史上最大の地震エネルギーは、震源から400キロメートル離れた東京をも激しく揺さぶりました。東京圏内で最大震度6弱を計測したのは、千葉県成田市、印西市、埼玉県宮代町の3市町村。東京での最大震度は、全62市区町村のうち千代田区、墨田区、江東区など12市区村で記録した震度5強で、震度5弱も中央区、港区、新宿区など29市区町に及び、伊豆諸島以外のほとんどの自治体が強い揺れを観測しました。東京が経験する戦後最大の地震だったのです。

人は、震度5弱で恐怖感を覚え、何かにつかまりたくなります。室内では、棚の上の食器や本が落下。住居用ガスメーターはガスの供給を停止。震度5強になると、人は恐怖感で行動を中断し、何かにつかまらないと歩くのが難しくなります。室内では固定していない家具が倒れ、屋外ではブロック塀などが倒れることもあります。あのとき、東京の多くの地域で、人々はこれらのような体験をしました。

図表は、東日本大震災による東京圏（1都3県）の被害状況をまとめたもの。

東京圏内の死者数は東京7人、神奈川4人、千葉20人、埼玉1人。隣接する茨城県では24人が亡くなっています。東京での死亡事例は、天井の落下、立体駐車場のスロープ崩壊、作業所にこぼれたトリクロロエチレンの吸引、階段からの落下が原因でした。不幸中の幸いは、地震で大規模な火災が発生しなかったこと。1923年の関東大震災では、死者・行方不明者約10万5000人のうち半数以上が地震発生後の火災で命を落としています。

建物の被害はどうだったでしょうか。地震で建物やインフラの損壊が始まるのは、震度5強〜6弱がひとつの目安といわれています。構造に欠陥のある建物は、この震度で大きな被害を発生させ、震度6強になると倒壊する建物の比率が高まります。

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12/22(日) 13:00配信
幻冬舎　全文はソース元で
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20191222-00024115-gonline-bus_all